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前編では、就活生全体のマインドの変化について詳しく分析し、さらに、それぞれの特徴をもとにいくつかのクラスターに分類。就活生の価値観や行動の変化がどのように影響を及ぼしているのかを掘り下げ、それぞれのグループごとに異なる特性を明らかにしました。


後編では、就活生がどのようなメディアや広告と接触しているのかに焦点を当て、その傾向や特徴を詳しく探ります。情報収集の際に活用する媒体の変化や、広告に対する反応の違いに着目し、就活生の意思決定プロセスにおいてどのような影響を受けているのかを考察します。



・変わる新卒採用における『企業選定』。「風通しの良さ」が「知名度」の4倍以上に。

・能力よりプライベート重視の『働き方』を選択する就活生たち。

・企業選定✕働き方におけるクラスターの全属性で「仕事もプライベート~」がトップに。理系学部では、希望職種や専門性に対するこだわりも。

・自由回答から見る就活マインドでは、コロナ禍が安定性重視を加速。

・メジャー好き、プロ志向、やりがい~平均像とは異なる3つのクラスターとは。

・フリーワードから見えてくる特徴的クラスター毎に重要視する価値観。


■就活生の傾向とタイプ別分析~

 後編:影響を受けた広告はやはりデジタル。特に動画が有効。



就活の始まりは「知ること」から。

「企業を知っていること」が影響した学生は6割に。


(図8)

※BtoB企業:BtoB企業へ就職した人

 BtoC企業:BtoC企業へ就職した人

 文系学部:文系学部出身の人

 理系学部:理系学部出身の人


調査結果によると、「とても影響した」が19.6%、「まあ影響した」が38.0%と、合計で57.6%、約6割の学生が企業の知名度が就職活動に影響を与えたと回答しています。このことから、企業の知名度が学生の企業選びにおいて大きな要素となっていることがわかります。


特に、就職活動を始める前の段階で企業名やブランドイメージが学生に認知されているかどうかが、エントリー数や志望度に直結する可能性が高いと考えられます。



半数の就活生のエントリー数は10社以下。

理系では4割が3社以下という結果に。

(図9)


学生がエントリーする企業数で最も多いのは「4~10社」で29.4%を占めています。また、「3社以下」と回答した学生も24.9%と一定数存在しており、全体の半数以上が「10社以内」にエントリーを絞っていることがわかります。この結果から、多くの学生が比較的少ない企業数に集中してエントリーしている傾向が見て取れます。


性別や就職希望先(業界・企業規模など)による大きな差は見られないものの、理系・文系の間では顕著な違いが見られます。特に「3社以下」と回答した学生の割合は、文系では16.3%であるのに対し、理系では39.3%と約4割に達しており、理系学生の方がエントリー数を絞る傾向が強いことが明らかです。


このように就活生優位の状況から、エントリーする企業の数は減少傾向にあり、その傾向は理系ではさらに顕著です。

その数少ないエントリー社の一つに選ばれるには、就活が始まる前段階から知名度を上げておくことがやはり重要となると考えられます。



就活生が影響を受けた広告とは。

WEB広告やSNSに次いでテレビと交通広告が横並びに。

(図10)


就活生が広告に影響を受ける場面として最も多かったのは「WEBサイトを検索/閲覧しているとき」で32.3%を占めています。次いで「SNSを見ているとき」が22.8%、「電車/新幹線で移動しているとき」をはさんで「動画サイト」が15.8%と続き、就活生にとってデジタル環境で触れる広告が大きな影響力を持っていることが明らかになっています。これらを合計すると、デジタル系の広告が全体の約7割を占めており、就活生が企業情報を得る際にオンライン上での広告接触が重要な役割を果たしていることが伺えます。


一方で、デジタル以外の広告媒体も一定の影響力が存在しています。「電車/新幹線で移動しているとき」が15.9%、「テレビを見ているとき」が15.6%、「街にいるとき」が12.5%と、交通広告や屋外広告、さらにはテレビCMが就活生にとっても影響を与えていることがわかります。特に、テレビ広告・交通広告・屋外広告はほぼ同等の影響力を持っており、デジタル広告全盛の時代においても、リアルな場面での広告接触が就活生の企業認知に寄与しているといえるでしょう。



企業の動画広告は新卒採用に効果あり。

BtoB企業志望や理系学部の学生には大きく関与。

(図11)


企業の動画広告に触れて影響を受けたことがあると回答した就活生は、「頻繁にあった」が13.2%、「あった」が51.1%で、合計すると64.3%、約6割を超える結果となりました。このことから、動画広告が就活生にとって企業の認知や印象形成において重要な役割を果たしていることが明らかです。


さらに、回答を属性別に分析すると、男性、BtoB企業を志望する学生、理系学部の学生は、動画広告の影響を受けた機会が多い傾向が見られます。さらに、特に理系学生は、専門性の高い職種や業界に関心を持つことが多く、動画広告を通じて企業の技術力や事業内容を視覚的に理解する機会が多いと考えられます。また、BtoB企業においては、一般的に知名度が高くはない場合が多いため、動画広告を活用して自社の事業内容や魅力を効果的に伝えることが、就活生の興味を引くきっかけとなっている可能性も高いと考えられます。



就活生は視聴時間もタイパ重視。

できれば1分、長くても3分程度まで。

(図12)


就活生が視聴可能と考える動画広告の長さについて、最も多かった回答は「内容にかかわらず1分程度がいい」で29.8%、次いで「内容次第で3分まで」が18.4%でした。この2つを合わせると48.2%、ほぼ半数の就活生が「1~3分程度」の動画広告を許容していることがわかります。この結果から、就活生にとって動画広告は短時間で要点を伝えることが重要であることが示唆されます。


さらに、属性別に見ると、女性やBtoC企業を志望する就活生は、より短い尺の動画を求める傾向が顕著です。これは、BtoC企業が提供する商品やサービスが比較的身近で直感的に理解しやすいことや、女性が効率的に情報を得たいと考える傾向が影響していると考えられます。一方で、男性やBtoB企業を志望する就活生は、比較的長めの動画広告を許容する傾向が見られます。特にBtoB企業の場合、事業内容や技術力、社会的な役割などを深く理解するために、ある程度の情報量を含む動画が求められることが背景にあると考えられます。



TVCM・WEB動画広告・OOH広告など

就活生のタイプに合わせた広告制作を。


就活生だけではなく親やステークホルダーなど多くの層に訴求可能なTVCMは現在も有効な訴求方法ではあります。が、TVCMにかかるコストなどでハードルが高いと感じる企業には、WEB動画コンテンツを活用した認知度アップ施策は取り組みやすく有効な訴求展開と言えます。調査結果でも、「動画サイト」は、広告接触の場面として第4位(15.8%)に挙がっており、「WEBサイト」「SNS」「交通広告」など、さまざまな場面で動画コンテンツが中心的な役割を果たしていることがわかります。

(図13)


ただし、動画の尺については「タイパ(タイムパフォーマンス)重視」の傾向に留意が必要です。多くの就活生が「1分程度」や「3分まで」の短尺動画を好む一方、ターゲット層によって適切な長さが異なります。たとえば、理系女性に多い「プロ志向」タイプは3分程度までの短尺動画を好む傾向があり、例えば、専門性や具体的な業務内容を簡潔に伝える動画が効果的と考えられます。一方、社会貢献を重視する「やりがいタイプ」は、「10分程度まで」「それ以上」が多く回答されているように長尺動画も許容するため、例えば、共感できる内容やストーリー性や感情に訴える内容であれば尺は長くても有効な訴求が可能となると考えられます。


このように、求める就活生のタイプを見極め、それぞれに適した動画コンテンツを制作することが重要です。短尺動画で効率的に情報を伝えるか、長尺動画で深い共感と理解を得るか、ターゲット層に合わせた柔軟な戦略が採用活動の成功につながります。



2025年度以降の就職活動を成功させるために


就活生の価値観や行動の多様化が進む中、企業はターゲットに合わせた柔軟な採用戦略が求められています。クラスターごとの特性を踏まえつつ、デジタル広告や動画コンテンツを活用した情報発信が鍵となります。特に、短尺動画は多くの就活生に好まれる一方で、ターゲットによっては長尺動画も効果を発揮します。各クラスターのニーズに応じた適切な媒体選定とコンテンツ制作を行うことで、効率的かつ効果的な採用活動を実現が求められます。



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■調査概要

・対象エリア :日本全国

・対象者条件 :就職活動経験のある4年制大学卒

   新卒入社1~3年目の会社員(正社員)

・有効回答数 :800

・調査手法 :インターネット調査

・調査期間 :2024年7月12日~22日


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ADEX日本経済広告社では、採用活動・就職学生対策・企業ブランディング等を課題とした様々な展開・実績がございます。お気軽にご相談・お問合せいただきたいと存じます。

●ADEX plusについてのお問い合わせはこちら:CONTACTページ

昨今の新卒採用における有効求人倍率は現在約1.7倍。選ばなければ『1人の学生が1.7社の内定をもらえる採用環境』ということになります。その背景には少子化や就活生の価値観の多様化があります。


この年々人材確保が難しくなっている採用状況では、より優秀な人材確保が容易ではありません。BtoB企業だけでなく知名度の高いBtoC企業においても、企業は従来の採用手法だけでは十分な人材を確保することが難しくなり、より戦略的な採用活動が求められています。

今回ADEX日本経済広告社が独自調査を実施。就活生のマインドの変化とその傾向を分析しました。

※2022~2024年に入社した若い会社員の方々に、就活当時を振り返ってご回答いただいています。



■就活生の傾向とタイプ別分析~

 前編:成長より安定? 2025年のマインドの変化とは。


・就活の始まりは「知ること」から。「企業を知っていること」が影響した学生は6割に。

・半数の就活生のエントリー数は10社以下。理系では4割が3社以下という結果に。

・就活生が影響を受けた広告とは。WEB広告やSNSに次いでテレビと交通広告が横並びに。

・企業の動画広告は新卒採用に効果あり。BtoB企業志望や理系学部の学生には大きく関与。

・就活生は視聴時間もタイパ重視。できれば1分、長くても3分程度まで。

・TVCM・WEB動画広告・OOH広告など就活生のタイプに合わせた広告制作を。

・2025年度以降の就職活動を成功させるために



変わる新卒採用における『企業選定』。「風通しの良さ」が「知名度」の4倍以上に。











(図1)


企業選定において最も重視するトップ3は「給与が高い」「業績の安定」「希望した業界」。これらは十数年来変わっておらず、予測可能な結果と言えますが、そこに「社内の風通しがよい」が肉薄。「個性を大事に」「知名度」「成長性」「規模」「社員教育」といった点を大きく上回っての4位となりました。特に最も重視した点においては「知名度がある」の約3.5倍以上のスコアをつけており、現在の就活生の新たな価値観を示しています。



能力よりプライベート重視の『働き方』を選択する就活生たち。


(図2)


働き方における最も重視した点は、複数回答、単一回答ともに「仕事もプライベートも」が群を抜いてトップになりました。

次いで、「転勤がない(なさそう)」が続きます。

「希望した職種」や「自分の能力を高められる」といった配属や成長といった要素と比較すると、4倍以上の差がついており、プライべートを大事にする傾向が強いと言えます。



企業選定✕働き方におけるクラスターの全属性で「仕事もプライベート~」がトップに。

理系学部では、希望職種や専門性に対するこだわりも。


(図3)


「企業選定」の重視点では主な属性区分ごとで見ても社内の風通しが良いが上位に来ており、働きやすさを最も重視している傾向を見ることができます。

また「働き方」の重視点において、「仕事もプライベートも」がすべての属性で群を抜いて高く、2位以下の倍以上のスコアに。また、理系学部では、希望職種や専門性に対するこだわりが見られるものの、トップはやはり「仕事もプライベートも」が群を抜いて高い結果となりました。



自由回答から見る就活マインドでは、コロナ禍が安定性重視を加速。


コロナ禍という特殊な状況下での就職活動が影響し、安定性を最優先に考えるように。将来のライフイベントや生活の安定を見据えた選択も見られました。

このように、アフターコロナの現在でも当時の記憶は非常に強く、コロナ禍の影響を受けた就職活動の中で、安定性とライフワークバランスを重視した選択をとったことがわかります。


総じていえば、コロナ禍を背景に「安定志向」が強まっており、さらに言えば「長期的に安心して働ける会社」を求めている。

結果として業績はもとより、「社内の風通しがよい」や「プライベートも大事にできる」にスコアが集まったと言えます。


また「自身の成長・キャリアアップ最重視」や「転職も当たり前」といった意識はが長期的に高まっており、今もその回答は多く見られますが、コロナ前と比べ相対的に見て、その優先順位は若干後退したと考えられます。


メジャー好き、プロ志向、やりがい~平均像とは異なる3つのクラスターとは。


(図4)


「安定性」と「長く働けること」を重視することが平均像として見えた一方で、当然ながら就活生の意識も一様ではなく、規模や安定性だけを重視した就活生ばかりではありません。

その周辺を深堀すべく、企業選定、働き方の回答をもとにクラスター分析を行いました。


大手著名企業にこだわる『メジャー好きタイプ』


比較的平均像に近く、安定性や年収、メジャーさを重視する属性です。その一方でプロ志向のポイントは平均より低く、特定分野においてプロフェッショナルであることは重要視していません。


市場価値を高めたい『プロ志向タイプ』


他の2クラスターと比較してプロ志向のポイントを偏重している属性です。その分メジャー志向のポイントは低い傾向があります。


社会的影響を重視する『やりがいタイプ』


社会的影響力の大きさのポイントを重視するこのタイプは平均的な就活生が重視する働きやすさよりも「自身の仕事が世の中にどのような影響を与えるか」を重視します。一方プロフェッショナルとして市場で評価されることはも重視していません。



フリーワードから見えてくる特徴的クラスター毎に重要視する価値観。


フリーアンサーに含まれるワード(フリーワード)をワードクラウドとして検証し、特徴的なクラスターがどのような価値観を重要視しているかを見てみました。


■メジャー好きタイプ

(図5)


平均的な就活生よりさらに安定志向、大企業志向を重視しています。同時に転勤や給与など大手企業特有の関心が見られます。



■プロ志向タイプ

(図6)


専門性を活かした仕事を、教育環境と働きやすい環境が整った会社で息長く続けられることを重視しています。理系、特に女性に多いタイプです。



■やりがいタイプ

(図7)


社会的影響の大きいことを自ら成し遂げたい、そんなやりがいを最重視しています。自身の成長を重視していますが、働く環境面には比較的寛容な面が見られます。


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当然、就活生の意識も一様ではなく、規模や安定性だけがポイントではありません。

理系の方々(特に女性)を重視したいと意識するされるなら環境面のアピールが重要となります。

他方、企業規模が小さくても、社会への影響力に惹かれる、意欲の高い就活生も数多くいます。どのような就活生にフォーカスして、自社の売りをどうアピールしていくかが重要となります。



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■調査概要

・対象エリア :日本全国

・対象者条件 :就職活動経験のある4年制大学卒

   新卒入社1~3年目の会社員(正社員)

・有効回答数 :800

・調査手法 :インターネット調査

・調査期間 :2024年7月12日~22日


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ADEX日本経済広告社では、採用活動・就職学生対策・企業ブランディング等を課題とした様々な展開・実績がございます。お気軽にご相談・お問合せいただきたいと存じます。

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ADEXが提供するソリューションサービスのひとつに、「テレビインフォマーシャル」があります。テレビ視聴者に対して企業の商品やサービスを説明し、購入につなげるダイレクトマーケティングの一つです。

商品の特徴を説明し特別価格を提示するパターンで構成されたCM素材と、その素材を効果的にターゲットに訴求する60秒~29分尺までのCM枠。この2つがセットになり、いわば「テレビショッピング」として、健康食品や化粧品、食品や雑貨等を販売する手法です。


テレビインフォマーシャルとは?効果方法

「テレビインフォマーシャルが気になっているが、具体的にはどういうCMなのか?」

「テレビインフォマーシャルを実施しているが、レスポンスが上がらない」

そんなお悩みの方へ!

ADEXではこのテレビインフォマーシャルを得意領域としておりますが、実はこのテレビインフォマーシャル、ある程度構成要素が決まっており、テレビインフォマーシャルを制作したことが無い方でも作ることが可能です。今回はそのヒントをご紹介いたします。



■ ≪前編≫


■ ≪後編≫



インフォマーシャルとは


そもそもインフォマーシャルとは何でしょうか。これは、「インフォメーション」と「コマーシャル」、2つの言葉が合わさった造語です。企業の商品やサービスの特徴をテレビで紹介する内容のテレビCMの一種ですが、「CM」とは言わず、現場では略して「インフォマ」と言ったりします。

テレビインフォマーシャルは主に通販企業の食品や健康食品、化粧品等に多く活用されますが、テレビを見るボリューム層の主に高齢者に対して、商品やサービスを紹介し、そのまま購入につなげたい商品、例えば、シニアの健康課題を解決するマッサージチェアなどの雑貨や、平日に開催されるツアー旅行、有料チャンネルの加入促進や、高額商品になると会員制リゾート施設やシニア向けマンション、最近では疾病リスク検査サービスなどにも活用されています。


テレビインフォマーシャルとは方法内容

テレビインフォマーシャルの目的

テレビインフォマーシャルの主な目的は、視聴者に対して商品やサービスの購入につなげることです。そのため、15秒や30秒ではなく、最低60秒以上の放映時間の中で商品やサービスについての特徴やベネフィットなどを最大限説明し、1件でも多く反響を獲得するのが狙いとなります。

 

尺(放映時間)の長さ

一般的に「テレビCM」が15秒、30秒という尺(放映時間)に対し、テレビインフォマーシャルは60秒、90秒、120秒、180秒、300秒…14分、29分といった尺で構成されます。60~120秒は主に「短尺(インフォマーシャル)」、14分、29分は「ハコ枠」「長尺」と言われ、後者はCMというよりはテレビ番組を作るような構成です。

 

放映する枠について

「短尺」の場合は通常のテレビCM枠(15秒、30秒)同様、PTと呼ばれる番組内CMや番組と番組の間のSB枠(ステーションブレイク)に入れられるケース、60~120秒でクール毎に購入するタイム枠等様々です。ただ、15秒・30秒と比べると尺が長いため、在庫量によって入れられる枠が限られます。主に平日の朝~夕方の間に放送されるニュースやワイドショー、ドラマ再放送や時代劇などの枠に入るケースが多いです。

「長尺」の場合は地上波だと早朝深夜帯などが多く、BSやCSなどの衛星放送の場合は日中帯でも枠が多く存在します。

 

ターゲットについて

テレビインフォマーシャルは1回の放映で認知から商品理解、購入までつなげる目的で行われるマーケティング活動です。しかし、購買行動として、慎重な人、じっくり吟味して購入する人、自分が欲しい商品やサービスを購入するためにあらゆる情報を駆使して調べられる人などにはあまり向いていません。一方、1回のテレビインフォマーシャルを見て「これは自分のための商品(サービス)だ」と、「衝動的」な購買行動を行う人には向いており親和性が高く、テレビインフォマーシャルの放映枠にもよりますが、対象者としては高齢者層の割合が多いのが特徴です。


テレビインフォマーシャルの構成要素とは


次に、テレビインフォマーシャルの構成要素を挙げていきます。

「長尺」の場合はいわば番組に似た放映形態になるため、様々な手法があるので、今回は「短尺」に絞ってご説明していきたいと思います。

 

短尺テレビインフォマーシャルでは少ない尺(60~120秒)の中で「起・承・転・結」を詰め込んで構成されます。この「起・承・転・結」に該当するのが、「AIDAの法則」です。AIDAの法則では、消費者の心理は次の4つの段階で構成されます。


1. Attention(注意)

2. Interest(興味、関心)

3. Desire(欲求)

4.Action(行動)


同じような法則として上記に「Memory(記憶)」が追加された「AIDMAの法則」もあります。これらの違いは、

「AIDAの法則」→今、買ってもらう

「AIDMAの法則」→必要な時に買ってもらう

です。テレビインフォマーシャルは「今、買ってもらう」ための施策であるため、AIDAの法則が当てはまります。その中でも特に、視聴者に「この商品は自分のためのものだ」と思ってもらうためには、冒頭~10秒程度までのインパクトが重要です。そのため、Attention部分でターゲットインサイトを検討しながら複数パターン作成し、反響を確かめながら最適なクリエイティブを検討していきます。


テレビインフォマーシャルAIDA理論

※上記Attention→Interest→Desire→Actionの順に60~120秒で構成される。


冒頭約10秒のAttentionで視聴者の注意を引いた後、次はその視聴者に対して「あなたにオススメなのはこの商品!」として商品の特徴やベネフィットを紹介します(Interestパート)。

さらに、商品の特徴を理解し、「ちょっと欲しくなってきたかも」という視聴者を後押しするのが、Desireパート。なぜその商品が良いのかのエビデンス(証拠)や権威者の声、実際に使用した愛用者の声などを入れ、その商品の信頼感を醸成させます。

そして最後にActionパート。いわゆるCTA(Call to Action)パートとも呼ばれますが、既に買いたい気持ちになっている視聴者に対し、「その商品が今なら〇〇円引きの●●円!しかも送料も無料です!」といった具合に限定感を煽り、今買えばお得に買えますと訴求します。視聴者に考える選択肢を与えず、「衝動的な購買行動」につなげます。

基本的には、上記のようなAttention→Interest→Desire→Actionの流れで構成されるため、それに沿って制作すればテレビインフォマーシャルを作ることが可能です。

 

以上がテレビインフォマーシャルの説明、および短尺テレビインフォマーシャルの構成要素になりますが、後編ではその構成要素に対してどのようにアクションを起こさせる(電話をさせる)のか、行動経済学の観点でご説明していきます。




ADEX 株式会社日本経済広告社

業務推進局 業務推進  アカウントディレクター

佐々木 貴士




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内容を確認させて頂き後日、担当者よりご連絡、ご返信致します。

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